新聞広告の効果はどれくらい? メリット・デメリットを徹底解説!

昨今の情報源として新聞は、インターネットやSNS広告に押され「オールドメディア」と揶揄される声も上がっています。

ただ、いまだ5世帯のうち3世帯は新聞を手にしているというデータもあるため、まだまだ高い広告効果が期待できるメディアです

ただ、「自社サービスや商品の宣伝が新聞広告に向いているか分からない」「新聞広告の種類や相場も知りたい」と悩んだり考えたりしていませんか?

そこで本記事では、新聞広告のメリット・デメリットや新聞広告の種類、相場などを詳しく解説していきます。

また、費用対効果が高く、トイレ空間を活用した新しい広告配信サービスの「xAdbox」も一緒にご紹介しています。ぜひ広告の手段として検討してみてください。

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新聞広告のおもな効果(メリット)

近年、導入する新聞広告の効果は大きく変化し、大きく受けられるメリットもあれば、覚えておきたいデメリットの両側面があります。

ここでは、新聞広告の効果として受けられるメリットを3つ、解説していきます。

  • 信頼性が高く、高いブランディング効果が見込める
  • 毎日読まれるものなので、目に留まる可能性が高い
  • 高い年齢層にアプローチしやすい

信頼性が高く、高いブランディング効果が見込める

まず、メリットの1つ目に挙げられるのが、「信頼性が高く、高いブランディング効果が見込める」ことです。

新聞は多くのメディアの中でも、最も信頼性の高いメディアの1つです。その中で、新聞広告が社会的信頼度を得ているのには、初出稿前に新聞社などの事前審査をクリアしているという点があげられます。

そのため、広告が掲載されることで「信頼性」や「高いブランディング効果」が印象付けられるのは、新聞広告ならではのメリットと言えるでしょう。

毎日読まれるものなので、目に留まる可能性が高い

2つ目のメリットは、「毎日読まれるものなので、目にとどまる可能性が高い」ということです。

新聞を読む人は、基本的に隅々までしっかりと読み込む人が多いため、広告を数回出すことで印象に残すことも可能でしょう。新聞はネット広告では起こりやすい「読み飛ばし」が起こりにくいのも大きなメリットの1つです。

近年は、ネットやSNS広告も主流になってきましたが、いまだに新聞広告ほど不特定多数の方に見てもらえる広告はありません。

高い年齢層にアプローチしやすい

3つ目のメリットは、「高い年齢層にアプローチしやすい」です。

新聞の購読率を見ると、若年層は5割を切りますが、60代以上のおよそ8割が新聞を読んでいるというデータがあります。また、コラム欄の投稿者は60〜70代の投稿が多く、広告欄には中高年向けの商材が多い印象です。

このことから、新聞広告はネット広告では届きにくい、中高年層に高い効果をもってアプローチができる広告と言えます。

新聞広告のデメリット

新聞広告において、メリットもあればもちろんデメリットもあります。ここでは、新聞広告を出すに当たって覚えておきたいデメリットを3つ解説していきます。

  • 若い層へのアプローチが難しい
  • 読み飛ばされるリスクがある
  • 審査が厳しい

このデメリットを念頭に入れ、メリットと併せて商品やサービスが新聞広告に合うのか判断していきましょう。

若い層へのアプローチが難しい

まず、デメリットの1つ目が「若い層へのアプローチが難しい」ことです。

近年、「若者の新聞離れ」と報道される通り、新聞を読んでいる若年層はおよそ半数程度です。

ただ、電子版においてはスマホの普及により、若年層の利用が中高年層を上回っているというデータがあります。そのため、広告の使い分けなどで20代や30代へ向けたマーケティングも充分可能だと考えられるでしょう。

また、SNS上で拡散されやすい「全国一斉展開で話題づくりをしたい広告」は若い世代にも届く、新聞広告として非常に有効なアプローチと言えます。

若い層へのアプローチも考えるなら、雑誌広告もおすすめです。下記記事では雑誌広告について詳しく解説していますので、ぜひあわせて参考にしてみてください。

読み飛ばされるリスクがある

デメリット2つ目は、「読み飛ばされるリスクがある」ということです。

隅々までしっかり読み込む方も多い新聞ですが、興味のあるところしか読まない方や時間に追われて読み飛ばしている方もいるでしょう。

読み飛ばされないためには、ターゲットが思わず目を引くような刺さる広告を作らなくてはなりません。

新聞広告が届くのは、基本的に「新聞が発行された当日のみ」の1日です。その当日にどれだけ読者の目に留まり、ポジティブな印象を与えられるかが「読み飛ばされるリスク」を減らす勝負のカギを握ります。

審査が厳しい

デメリット3つ目は、「審査が厳しい」ことです。

新聞広告を初めて出す際は、新聞社や広告審査協会の事前審査が必要です。また、多くの必要書類や時間を要し、審査自体も大変厳しいものとなっています。

各新聞社ではそれぞれの広告掲載ガイドラインが設定されており、複数社にわたって広告を出したい場合は、各社のガイドラインもしっかり把握する必要があります。

ただ、この審査の厳しさが新聞広告自体の「信頼性」に繋がり、広告としての価値を高めてくれるのです。

おもな新聞広告の種類

新聞広告の種類は、大きく分けて3つあります。

1つ目は「営業広告」です。主に販売促進の目的で行い、商品やサービスを写真付きで掲載するケースが多い広告です。新聞の中でも目立つ位置に配置できるため、広告としての費用対効果も大きいとされています。

2つ目の「記事広告」は、通常の新聞と同じ形式で掲載される広告です。新聞のニュースを読む流れで自然に広告が入って来るので、しっかり読まれやすい広告形態と言えるでしょう。

3つ目は「意見広告」です。意見広告は、世間に対して意見を表明したり、主張したりすることが目的の新聞広告です。意見広告で世間が同様に感じている悩みや気持ちを代弁することで、企業やサービスの信頼を得られることに繋がる効果があります。

その他に、新聞広告には「案内広告」「謝罪広告」「社告」があり、広告の目的に応じて、紙面に掲載されています。

おもな全国新聞の広告費用相場

新聞に広告を掲載したいと考えた場合、もちろん費用がかかります。ここでは、「日経新聞」の広告費用を参考に、新聞広告の相場を見ていきましょう。

【日経新聞 朝刊全国版 料金表】

段数サイズ金額
2連版(見開き2ページ)786.5×512.5mm40,530,000円
15段(見開き1ページ)380.0×512.5mm20,400,000円
10段380.0×341.0mm14,020,000円
7段380.0×238.0mm10,052,000円
5段380.0×169.5mm7,360,000円
3段380.0×100.5mm4,572,000円
7段×1/2189.5×238.0mm5,334,000円
5段×1/2189.5×169.5mm3,877,500円
3段×1/2189.5×100.5mm2,364,000円

参考:日経新聞朝刊全国版

※上記料金に、消費税は含まれておりません。 ※上記料金は6カ月間に1回掲載する場合です。 ※広告原稿制作料金は含まれておりません。

また、発行部数が日経新聞よりも多い「読売新聞」の広告費用は、日経新聞より単価が高くなると予想されます。

公式ホームページに記載はないため、掲載を考えているのであれば読売新聞社へ問い合わせてみましょう。

新聞広告のよくある戦略事例

ここでは、新聞広告でよく行われている戦略事例を3つご紹介します。

  • イベントの告知をしたい場合
  • 商品のPRをしたい場合
  • インパクトのある広告を出稿したい場合

これら3つの例を参考に、自社サービスや商品の宣伝がどれに似ている戦略なのかを考えてみましょう。

イベントの告知をしたい場合

イベントの告知をしたい場合には「記事広告」を活用するとよいでしょう。

記事広告は一般の記事と同様に掲載されます。そのためニュースを読んでいるうちにイベントの告知に関する情報まで、一気に読んでもらえる可能性が高まるのです。

ただ、広告欄に掲載する広告は、見てもらえない可能性もあるので、その部分をしっかり考慮するようにしましょう。

商品をPRしたい場合

商品のPRをしたい場合は、「営業広告」を活用するのがおすすめです。

文字掲載が多い新聞の中で、写真とセットで掲載することでよく目立ち、読者に具体的な商品のイメージや印象を与えられます。

営業広告は、中高年の関心が高い健康器具や健康食品などの商品と特に相性が良く、広告効果がしっかり反映されやすい傾向があります。

インパクトのある広告を出稿したい場合

インパクトのある広告を出した場合は、紙面1面をまるごと使える「全面広告」が良いでしょう。

大きな紙面で出す全面広告は、企業の知名度の向上やちょっと高価な商品の販促効果が得られます。また、話題性のある広告を出すとSNSで拡散され、さらに多くの人の目に触れる機会にも繋がります。

大きな紙面になるので広告費用は高額ですが、インパクトをしっかり残せばリターンも大きく期待できる広告です。

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トイレという落ち着いた空間で集中して広告を見てもらえるため、通常の広告より高い広告認知度にも繋がっていくでしょう。

ぜひ、新しい広告の手段として検討してみてはいかがでしょうか。

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まとめ

本記事は、新聞広告の効果の大きさやメリット・デメリットについて解説しました。

新聞広告は、信頼性やブランディングがあり、高い年齢層へのアプローチにはぴったりの広告です。

その一方で審査が厳しく、若年層のアプローチは難しいといった側面があることも否定できません。

そのような点も加味して、広告を出稿する際は自社の商材やターゲット層に合った媒体で広告を出稿することをおすすめします。

ぜひこの記事を参考にして、自社にとって適切な媒体での広告出稿を検討してください。